The Brothers Four

The Brothers Four は、Bob Flick, John Paine, Mike Kirkland そして Dick Foley という4人のワシントン大学の学生によって 1958年に結成されました。
1959年に San Francisco のクラブに出演して好評を博し、1960年には New York に飛び、ファーストアルバムを録音しました。このアルバムから大ヒットした Green Fields を憶えていらっしゃる方も多いと思います。

パキスタンが中距離弾道ミサイル実験、核搭載も可能

　軍の発表によると、発射実験は同日朝行われ、実験には同国のジャマリ首相も立ち会った。インドなど周辺国には事前に通告されていたという。同ミサイルは、パキスタンの核開発を担ってきた「カーン研究所」が北朝鮮のミサイル技術を利用して開発したとされる。

「カンボジアのポル・ポト派　邦人３人を一時拘束　取材用カメラなど奪う」（1993.5.18読売）

　ポト派兵士に一時拘束されたのはバンコクの独立系ニュース会社「ニュース・ボックス・アジア（ＮＢＡ）」の橋田信介さん（５１）、高橋行雄さん（２７）、鴨志田穣さん（２９）の三人。同日朝、アランヤプラテートを出発、国境を越えて、ポト派の難民定住キャンプ「ヤエオート」へ向かい、同キャンプ近くでポト派兵士に拘束され、カメラなどを奪われたという。三人は国連カンボジア暫定統治機構（ＵＮＴＡＣ）要員らの説得などで、間もなく解放された。

日経社説　ＩＰ技術が促した通信再編

　旧国鉄の通信部門から発足した日本テレコムは昨年夏に米投資会社のリップルウッド・ホールディングスに買収されて以来、再編の台風の目とされてきた。固定網では国内３位だが、ＪＲグループや日産自動車など大口の法人顧客を持ち、ＩＰ（インターネット・プロトコル）技術を使った企業向けのデータ通信事業にも積極的に取り組んできた。

　「ＩＰ技術」っていう必要があるのか？　っていうか、それって「ＩＰ技術」かよ。
　技術的には802.1qじゃねーの？

毎日社説　認定見直し　「難民鎖国」から変わる第一歩に

　これは重要。

　改正は、（１）難民と認定されなかった人たちに対する異議申し立ての審査に、民間の第三者を関与させる参与員制度を設ける（２）難民申請期間を現行の入国後６０日から６カ月に延長し、「難民申請が可能な第三国を経由して日本に入国していない」などの要件を満たせば仮滞在を認める−−などが柱だ。
　現行では難民認定する法務省が異議審査も行っており、公平さに欠けるとの指摘があった。仮滞在が認められれば、審査中に強制退去させられることもなくなる。

イラク日本人殺害：小川さんは襲撃後射殺？、車から２遺体

　イラク・マハムディヤで日本人フリージャーナリスト２人とイラク人２人が乗った車が襲撃された事件で、在イラク日本大使館関係者が２８日、病院で２遺体を確認した。外務省は同日夕、いずれも日本人でフリージャーナリストの橋田信介さん（６１）と小川功太郎さん（３３）の可能性が高いと発表した。しかし同日、現場から近いユスフィーヤ近郊で頭を撃たれた日本人らしき男性の遺体が発見され、同省は２９日未明、この遺体について「小川さんである可能性がある」と、発表内容を改めた。病院の２遺体は、橋田さんとイラク人通訳の可能性が出てきた。同省は３遺体の身元の確認を急ぐ。

　ただ、ジャーナリストの殺害というのではなく、意外に真相がありそうだ。

読売社説　［２邦人襲撃］「人質事件の特異さが際だつ」

　米国に本部を置くジャーナリスト保護委員会（ＣＰＪ）によると、戦場取材などの職務で死亡したジャーナリストは昨年、世界で三十六人に上った。うちイラクで死亡したのは十三人だった。
　過去にも、第二次大戦で六十八人、朝鮮戦争で三十八人が死亡した。戦火のインドシナでは、一九四六年からベトナム戦争終結の七五年までに、死亡または行方不明になった報道カメラマンは、百三十数人に上る。ボスニア・ヘルツェゴビナ紛争では三十七人が死亡した。

　そういうこと。

朝日社説　記者襲撃――現場主義の重みを思う

　イラクはいま、占領から主権回復にどう進むかという重大な岐路に立っている。各国のジャーナリストが危険を覚悟でイラクに入っている。日本の主要な新聞社も、人質事件を機に記者を退避させた読売新聞など一部を除き、バグダッドを拠点に取材を続けている。

　これも、馬鹿馬鹿しくて泣けそう。ベトナム戦争と勘違いしているのか？
　主権委譲のこの機に最大のジャーナリズムの課題はワシントンだよ。あるいは、フランス。
　現場でいうなら、サドルが問題だが、直接主権委譲に関わりない。
　また、日本の取材力ではチャラビの動向はわからない、っていうか、日本は全然チャラビの報道してねーじゃん。

朝日社説　多国籍軍参加――話が逆さまではないか

　激馬鹿な社説。

　国連安保理では、主権移譲後のイラク暫定政府の権限や多国籍軍ができた場合の駐留期限をめぐって、影響力を維持しようとする米英と、イラクの早期自立を主張する仏独などが激しい外交戦を展開している。根底にあるのは、イラクに秩序を取り戻し、復興を早めるにはどちらの道がいいかという対立だ。

　日本政府がイラクの再建を真剣に考えるなら、むしろイラクの自立を早めるよう米国を説得することだ。